利益と損失の比率! 最適なのは…!?

平均利益・平均損失について

 

 平均利益とは、ストラテジーが利益を出し、プラス決済したときに得られた利幅を平均化した数値である。平均損失とはその逆で、利益を出すことができず、マイナス決済を行った時の損失の値幅を平均化した数値である。

 

 平均利益の数値が、平均損失のものよりも高い場合、そのストラテジーがプラス決済したときに出した利益の額が平均的に、マイナス決済したときの損失を出したときに失った額よりも大きい。いわゆる「損小利大」型のストラテジーということを表すのである。こ


 のタイプのストラテジーを利用すると、ストラテジーが相場の値動きに適応することができて利益を上手く出した時は、大きな利益を得られる。逆に、ストラテジーが相場の環境についていくことができずに損失を出してしまった場合に失う資産は少ない。

 

 逆に、平均利益の数値が平均損失の数値よりの小さい場合、そのストラテジーはいわゆる「損大利小」型のストラテジーとみなすことができる。こういうストラテジーを利用すると、利益が出た時の利益は小さい一方で、損失を被ったときのダメージは大きい。一度の損失の規模が大きい以上、このストラテジーに求められることは、できる限り損失を出す事態にならずに、利益をできる限り出すことである。

 

 「平均利益」と「平均損失」の数値を比べるということは、損小利大なのか、損大利小なのか、それとも利益も損失も一緒なのかを把握するために行うことである。

 

最大利益・最大損失について

 

 最大利益とは、検証する対象期間内で発生したプラス決済のうちの最も大きな利幅の数値を表したものである。一方の最大損失とは、検証するべき期間内で発生してしまったマイナス決済の中で最も損失が大きかった時の値幅を表した数値である。


 最大利益の数値が最大損失のものを上回っている場合、そのストラテジーは出した利益の内最も大きいものが、最も大きな損失を上回り、大きく「勝つ」ことがあり、さらに、損失で大きな「負け」を経験したことがないということを表す。このことは、検証対象期間内に大きな損失によるダメージを受けることがなく、安定した運用を行っていることを意味する。


 一方で、最大利益の数値が最大損失の数値を下回る場合、そのストラテジーは対象となっている期間内に、利益で得られる資産の増加分以上に損失による資産の減少を引き起こす事態に遭遇した経験があることを表す。つまり、「大きな負け」を起こしたことを表しているのである。


 たとえ、平均利益の値が平均損失のものを上回っているとしても、そのストラテジーは過去に大きく負けてしまったことがある、ということを意味する。したがって、このタイプのストラテジーは、時折損益の関係が不安定になることを暗示しているといえる。


 「最大利益」と「最大損失」の数値が表すこととは、対象としている期間内に、どれだけ大きな損失を被ったことがあるのかを把握するための材料である。そして、最大利益に対する最大損失の値は小さければ、そのストラテジーは重大な「負け取引」を行ってはいないと結論付けることができるのだ。

 

利益>損失のストラテジー

 

 「統計」の欄を見て、平均利益の値が平均損失の値よりも大きいものを選ぶことが好ましい。また、最大利益の値が最大損失の値よりも大きいことも、選ぶストラテジーの候補そして上げるためには欠かせない条件である。

 

 表られている数値が「平均利益」>「平均損失」の場合、そのストラテジーを利用すれば、損失が出たとしても、それによって受けるダメージは少ない。つまり、ある程度の損失を受ける状態であっても、その後に資産を回復することを期待することができる。よって、精神的にも「負け取引に対する心配をせずに済むことで、その負担が小さく、自分のルールに基づいた頑固な判断が可能である。


 一方で、「平均利益」<「平均損失」の場合、一度の損失のダメージは大きい。大抵は少しの利益しか求めないので、勝率は高い傾向にあるが、一度でもマイナス決済すると、それによって失う資金は大きい。なので、このタイプのストラテジーを積極的にポートフォリオに組むことを、私はあまりお薦めしない。

 

 また、最大利益・最大損失の数値に関して、「最大利益」>「最大損失」となっているストラテジーは、高ダメージの大きな損失を出す可能性が低く、安定した資産運用を期待することができる。このことから、精神的にも突然の大きな「負け取引」をあまり気にすることなく、安定した心理を保つことが可能である。


 一方の、「最大利益」>「最大損失」のストラテジーの場合、過去に大きなダメージを被る出来事があったということで、相場の状況に大きく左右されやすいことも疑われる。したがって、今後も大きな損失を発生させる事態に遭遇する可能性も決して小さくはなく、これを積極的に選びたいとは思うべきではない。