先物取引、人工知能の進歩でどうなる?

FXや商品(コモディディ―)は先物取引と呼ばれる。近年の人工知能の進歩によって、これから先はコンピュータープログラムによる自動取引が利益を出すようになるのだろうか。

 

特に、ファンドなどの機関投資家においては、人工知能を使い始めているところも存在し、経済大国であるアメリカや中国ではすでに多く利用されている手段である。

運用利回りが高い?

人工知能を使って金融取引の収益高を競う「Battle of the Quants(バトル・オブ・ザ・クオンツ)」という大会がニューヨークで2015年5月に行われた。

 

この大会には世界から16社の機関投資家が参加し、3か月間市場での取引に参加して利回りの大きさを争った。

 

優勝した企業は48%という非常に高い利回りをたたき出し、大きな利益を獲得するという結果になった。さらに、上位3社は20%を超える利回りをだし、人工知能の成果を表す結果となったのは言うまでもない。

 

人工知能は、投資に関するニュースや世界経済の情勢についての情報を必要としない。そのため、人間が日々一生懸命情報を入手する必要はまったくない。また、投資対象は株や債券などの証券から、外国為替通過、コモディディ―といった先物にまで対応させることができる。

 

過去の金融市場の値動きのデータをもとに、今後の値動きの行方を予想するシステムになっている。つまり、テクニカル分析を行うことでマーケットを予測するのが人工知能なのだ。

 

人間による取引の場合、どんなに売買の頻度が高くても1日に数回の発注が限界であろう。しかし、人工知能であれば超高速取引と言われるように、1日に数万回もの発注することもある。

 

スピード発注と過去の膨大なデータをもとに市場に参加する人工知能により、人間が行うよりも高い収益を手に入れられるようになっているのは間違いないのない事実である。

 

個人ではできない?

 

さて、我々個人投資家にとって人工知能を用いた投資活動はかなりあこがれの存在であろう。個人でもプログラムを使った自動取引に参加したいと考えている人は多いのではないだろうか。

 

今のところ、超高速取引ができる人工知能を駆使したシステムは、少なくとも日本国内には存在しない。しかし、自動売買そのものができる手段なら国内の証券会社でも取り扱っているところが複数ある。

 

どれも投資の対象は、法律上は先物取引となっているFX(外国為替証拠金取引)だけではあるが、コンピュータープログラムを駆使した自動による取引が個人でも使える。

 

「ミラートレーダー」などがその代表的なソフトである。利用者はただプログラムを選んでクリックするだけでFXの自動売買ができるという仕組みになっている。

 

高度な人工知能は使っていないと思われるが、完全な自動取引を体験したいのであれば、ぜひ挑戦したい手段であることが間違いないだろう。

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